「住宅ローンの借入可能額をできる限り増やしたい」とお悩みの場合、ペアローンはおすすめの手段のひとつです。

しかし、メリットだけでなくデメリットもあるため、「ペアローンはやめた方が良い」という声もゼロではありません。

そこで本記事では、ペアローンのメリット・デメリットや収入合算との違い、どのような人に向いているのかをわかりやすく解説します。

ペアローンとは

ペアローンとは、1つの物件に対して、夫婦や親子がそれぞれ別々に住宅ローンを契約する方法です。

互いが相手のローンの連帯保証人になり、物件は出資割合に応じた共有名義となります。

ローンが2本となるため借り入れ可能額を増やせるほか、どちらも住宅ローン控除を受けられる点はメリットですが、諸費用が2倍になる、離婚時にトラブルになりやすいなど、デメリットもあるため注意が必要です。

ペアローン・収入合算（連帯債務型、連帯保証型）の違い

ペアローンを検討される方の中には、「収入合算とどう違うのか」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。

そこでここからは、ペアローンと収入合算の連帯債務型、連帯保証型との違いを解説します。

連帯債務型との違い

収入合算の連帯債務型は、契約は1本のまま2人が共同で返済義務を負う方式です。

原則として主債務者のみ団体信用生命保険（団信）に加入するため、連帯債務者に万一のことが起きても返済義務は消滅しません。

一方でペアローンは、夫婦がそれぞれ別々にローン契約を結ぶ借り方で、2人とも団信に加入できる点が大きく異なります。

住宅ローン控除については、ペアローン・連帯債務型のどちらも2人に適用されますが、ペアローンは諸費用が2本分かかる点に注意しましょう。

連帯保証型との違い

収入合算の連帯保証型は、2人で1本の契約を結ぶ借り方で、収入合算者が連帯保証人となり、主債務者が返済できない場合にのみ責任を負います。

住宅ローン控除と団信のどちらも主債務者のみが対象となり、収入合算者はローン控除などを受けられません。

一方でペアローンは、それぞれで独立した契約を結ぶ方法のため、2人ともが控除を受けられて団信にも加入できます。

【早見表】ペアローン・連帯債務型・連帯保証型の違い

ご夫婦でローンを組む場合を想定してペアローン・連帯債務型・連帯保証型の違いをまとめると、次の通りとなります。

※右にスクロール可能です

借入額を最大化したい場合や、住宅ローン控除、団信の恩恵を最大限に受けたい場合は、ペアローンがおすすめです。

住宅ローンについてはこちらの記事もごらんください。

ペアローンのメリット

ペアローンを利用する場合、主なメリットは次の5つです。

借入可能額が増える

ペアローンでは、購入できる物件の選択肢が広がり、理想の住まいに手が届きやすくなる点が大きなメリットです。

それぞれ独立してローンを契約するため、世帯全体の借入可能額は単独ローンを大きく上回るのが特徴です。

たとえば、夫婦ともに年収400万円の場合、単独では3,000万円ほどが上限でも、ペアローンなら2人分を合算した6,000万円ほどの借入も叶う場合があります。

住宅ローン控除を二重に受けられる

夫婦でペアローンを組む場合、それぞれ別々のローン契約を結ぶため、どちらも住宅ローン控除の対象となります。

控除額は各自の年末ローン残高で計算されるため、夫婦の控除額を合算すると単独ローンの場合と比べて節税効果が大きくなるのがメリットです。

ペアローンであれば、借入額を増やしながらも税負担を抑え、家計への負担を軽減できます。

返済プランを柔軟に設計できる

ペアローンはそれぞれで別々の契約を結ぶため、返済期間や毎月の返済額を個別に設定できます。

収入が安定している方は返済期間を短くして利息を減らす、収入が変動しやすい方は返済期間を長めに設定して月々の負担を軽くするといった調整も難しくありません。

お互いのキャリアや収入の変化を考慮しつつ、家計に無理のない返済プランを組み立てられるのがペアローンならではのメリットです。

団信プランを個別に選べる

夫婦でペアローンを組む場合、別々に団信へ加入するため、各自の状況に合わせてプランを選べます。

たとえば、一方はがん保障団信、もう一方は一般団信を選ぶといった組み合わせが可能です。

死亡時にかかる配偶者への負担を抑えたい場合は、個別で加入するのではなく、ペアローン用団信（ペア連生団信）を利用するケースもめずらしくありません。

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バリーズの家づくりに関して気になる方は、こちらもごらんください。

ペアローンのデメリット

ペアローンにはさまざまなメリットがありますが、次の6点には注意が必要です。

両者が審査に通過しなければ組めない

夫婦でペアローンを組む場合、それぞれが独立して審査を受けるため、どちらか一方でも審査に通らなければ契約自体が成立しません。

収入が少ない・勤続年数が短い・健康状態に不安があるなど、どちらかに審査が通りにくい懸念がある場合は注意が必要です。

事前に両者の審査条件を十分に把握したうえで、無理なく審査に通れるか確認しておきましょう。

諸費用が2倍になる

ペアローンは、それぞれが独立した契約を結ぶので、ローン契約にかかる諸費用も2本分かかります。

印紙代・事務手数料・登記費用などがそれぞれ発生し、単独ローンと比べると初期費用の総額が大きくなるため注意しましょう。

諸費用も含めた総支払額を事前にシミュレーションしておくと安心です。

どちらかの収入が減ると返済が難しい

ペアローンは、夫婦2人の収入が安定して続くことを前提に返済計画が組まれます。

そのため、どちらかの収入が減ると返済が難しくなってしまいます。

転職や失業、育児や介護による時短勤務、病気・ケガによる休職など、予期せず収入が下がるケースはめずらしくありません。

片方の返済分をもう一方がカバーすることになると、家計のバランスが崩れやすくなるため注意しましょう。

離婚時にトラブルになりやすい

ペアローンは夫婦それぞれが債務者となるため、離婚してもローン残債は残り続けます。

離婚後にどちらか片方が住み続ける場合でも、もう一方のローン残債が消滅するわけではないので、返済義務の整理が複雑になる点がデメリットです。

感情的な対立が生じている場合、物件の名義変更や売却などの手続きがなかなか進まない恐れも少なくありません。

団信は自分の契約分しかカバーされない

ペアローンでは夫婦それぞれが団信に加入しますが、保障の対象はあくまで自分が契約したローンのみです。

仮に夫が死亡、あるいは高度障害状態になった場合、夫のローン残債は免除されますが、妻のローンはそのまま残ります。

単独ローンであれば、契約者に万が一のことがあった際に残債が全額消滅しますが、2本立てのペアローンだと片方のローンは継続するため注意しましょう。

贈与税が発生する場合がある

ペアローンでは夫婦それぞれが自分で返済していきますが、一方が相手の返済分を肩代わりした場合、その金額が「贈与」とみなされ、贈与税が発生する恐れがあります。

また、返済の負担割合と物件の持分割合にずれがある場合にも注意が必要です。

• 夫の借入額：3,000万円
• 妻の借入額：2,000万円
• 借入額の合計：5,000万円

上記のペアローンを組み、夫と妻の持分割合を1：1に設定した場合、それぞれの持分に対応する負担額は2,500万円となります。

この場合、妻の借入額との差分（2,500万円−2,000万円＝500万円）が夫から妻への贈与とされてしまい、贈与税が課される可能性がゼロではありません。

予期せぬ課税リスクを回避するためにも、返済の負担割合と物件の持分割合にずれが生じないように考慮する必要があります。

また、収入減少や育児休業などで返済が難しくなった場合は、早めに金融機関へ相談し、返済条件の見直しを検討しましょう。

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「みんなが住宅ローンをいくら払っているのか知りたい」という方は、こちらの記事もおすすめです。

ペアローンが向いている人・やめた方が良い人

「ペアローンにしなければよかった」と後悔しないためにも、向いている人・やめた方が良い人のどちらに当てはまるか確認しておきましょう。

向いている人

次の特徴に当てはまる場合は、ペアローンの契約をおすすめします。

• 夫婦ともに安定した収入がある 
• 借入額を最大化したい
• 住宅ローン控除を夫婦それぞれで受けたい
• 産休・育休後も職場復帰する予定がある
• 転職・離職・離婚などのリスクが低く、ライフプランが安定している
• 収入減や突発的な支出に備えた貯蓄がある

上記の特徴にいくつか当てはまる場合、ペアローンは多くのメリットのある選択肢です。

ペアローンは、借入額を最大化できる一方で、双方に返済義務が生じるため、将来的なリスクへの備えが欠かせません。

将来の収入見通しや貯蓄状況をふまえて、ペアローンでも問題ないか十分にシミュレーションしましょう。

やめた方が良い人

次の特徴に該当する場合、ペアローンの契約はあまりおすすめできません。

• 育休・産休・時短勤務を予定している
• どちらかが転職・独立・フリーランスを検討している
• 初期費用をできるだけ抑えたい
• 将来的に住み替えや売却を検討している
• どちらかが健康面に不安を抱えている
• 二人の収入差が大きい

上記に該当する項目が多い場合は、ライフステージの変化によって返済負担が偏るリスクがあるため、ペアローンを利用することで家計が苦しくなる恐れがあります。

住宅ローンを組む場合は、ペアローンではなく収入合算（連帯債務・連帯保証）やどちらか一方の単独ローンも視野に入れましょう。

こちらの記事では、共働き世帯のローンの組み方について解説しています。

まとめ

ペアローンは、借入額の最大化や住宅ローン控除の適用など、共働き夫婦にとって魅力的な選択肢です。

一方でさまざまなリスクやデメリットもあるため、長期的な視点による慎重な判断が欠かせません。

将来のライフプランをご夫婦でしっかり話し合い、必要に応じて収入合算や単独ローンも含めて比較検討しましょう。

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