マイホームを購入しようと思っても住宅ローンの審査に通らず、計画が頓挫してしまう方は少なくありません。

住宅ローンの審査に通らないのはなぜか、落ちたらどうすればいいのかお悩みの方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、住宅ローン審査に通らない人の割合や、審査に落ちる主な理由、通らない人に共通する特徴を詳しく解説します。

審査に落ちてしまった場合の具体的な対処法もご紹介するので、ぜひ参考になさってください。

住宅ローン審査に通らない人は何割か

住宅ローンには「事前審査」と「本審査」の2段階があり、それぞれで落ちる確率は異なります。

事前審査で落ちる確率は15%ほど

住宅ローンの事前審査は、本審査の前段階として行われるもので、年収や勤務先、物件価格などの基本情報をもとに融資できるのか判断します。

金融機関によってデータは異なると考えられますが、落ちる確率は高くても15%ほどが目安です。

簡易的な審査とはいえ、ここで落ちてしまうと本審査には進めません。

本審査で落ちる確率は数％

事前審査を通過したら、本審査でより詳細な書類審査が行われます。

課税証明書・源泉徴収票・団体信用生命保険（団信）申込書兼告知書などを提出し、金融機関が最終的な融資判断を下します。

本審査で落ちる確率は数％程度ですが、ゼロではありません。

事前審査後に新たな借入をした場合や、仮審査時と本審査で申告内容が異なる場合などは、本審査が通らない恐れがあります。

住宅ローン審査に通らない理由

金融機関が住宅ローンの審査で重視するポイントは多岐にわたりますが、国土交通省の調査によると、融資判断で重視する項目は次の通りです。

審査項目	割合（％）
完済時年齢	98.4％
借入時年齢	96.0％
健康状態	95.1％
年収	93.4％
勤続年数	93.2％
担保評価	90.5％
返済負担率	90.3％

〈出典〉令和6年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書｜国土交通省

上記のデータをもとに、住宅ローン審査に通らない理由についてご紹介します。

年齢や勤続年数

住宅ローンは通常20年から35年という長期にわたる返済計画を立てるため、申込時の年齢と完済時の年齢は重要な審査項目です。

多くの金融機関では、完済時年齢が80歳未満に設定されているので、その上限を超えてしまう場合は審査に通りにくくなります。

また、申込時の年齢が若すぎる場合や、勤続年数が1〜3年未満の場合も注意が必要です。

収入の安定性や返済能力が問われて、審査が厳しくなる場合があります。

健康状態

住宅ローンを組む際には、多くの場合「団体信用生命保険（団信）」への加入が条件となります。

団信とは、借入者が死亡または高度障害状態になった際に、残債が保険金で完済される仕組みです。

団信に加入するには健康状態を告知する必要があり、持病や治療歴がある場合は加入を断られるケースも少なくありません。

団信に加入できないと住宅ローンも組めないため、審査に落ちてしまいます。

物件の担保評価

住宅ローンでは購入する物件自体が担保となるため、物件の資産価値を厳しく評価します。

仮に返済不能となった際に、売却して残債を回収できるか確認する必要があるためです。

評価額が購入価格を大きく下回る場合、希望する融資額が通らない恐れがあるので、中古物件や郊外の物件などを購入する際はとくに注意しておきましょう。

返済負担率

返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合です。

返済負担率の目安は30〜35%以内とされているため、35%以上になると見込まれた場合、審査に通りにくくなります。

例えば、年収別の返済負担率の割合は以下の通りです。

• 年収300万円：約75,000〜87,500円
• 年収400万円：約100,000〜117,000円
• 年収500万円：約125,000〜146,000円

これを超えると返済が滞りやすいと判断され、審査に通りにくくなるため注意しましょう。

個人信用情報

過去にクレジットカードの延滞や債務整理の履歴がある場合、返済能力が低いと判断されて審査に落ちやすくなります。

複数の金融機関に借入がある場合やクレジットカードの多重申込が確認された場合も、心証が良くありません。

直近2年以内の延滞記録はとくにマイナス要因となりやすく、仮に年収が十分であっても審査に通りにくくなるため注意しましょう。

住宅ローンについて気になる方は、こちらもごらんください。

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住宅ローン審査に通らない人の特徴5選

ここからは、実際に審査に落ちやすい人に共通する具体的な特徴を解説します。

該当する項目がある方は、申込前に改善しておきましょう。

スマホ料金やクレジットカードの延滞がある

スマートフォンの利用料金が支払えなかったり、クレジットカードの引き落としの際に残高が不足していた経験がある場合、住宅ローン審査に影響します。

たった数日の延滞であっても信用情報に記録され、過去5年以内に複数回にわたって延滞がある場合、住宅ローンを組むのは非常に難しくなります。

住宅ローンの利用を検討している場合、支払い漏れは必ず防いでおきましょう。

勤続年数が短い・転職したばかり

転職したばかりで勤続年数が1年未満の場合、収入の安定性が疑われてしまい、審査に落ちやすくなってしまいます。

金融機関が重視するのは勤続可能性のため、仮にキャリアアップで年収が上がっていても、転職したばかりでは審査に通るとは限りません。

住宅ローンの審査落ちを避けるには、転職1年目での申込をできる限り控えましょう。

他に借金がある

返済負担率の計算は、住宅ローンも含めすべての借入が対象となります。

そのため、自動車ローンやカードローン、リボ払いなどで住宅ローン以外の支払いがある場合、住宅ローンで借りられる金額が減少したり、審査に通らなくなることもめずらしくありません。

審査前には借入状況を整理し、可能であれば完済しておくと安心です。

個人事業主で収入が不安定

個人事業主で収入が変動しやすい場合、返済能力も不安定と判断されて審査に通りにくくなります。

審査に通るためには、黒字経営を示す確定申告書や決算書を提出し、経営が安定していることを示さなければなりません。

最低でも3期以上黒字経営の場合、個人事業主であっても審査に通りやすくなると考えられます。

複数銀行へ同時に申し込みすぎている

「どこでもいいから審査が通ってほしい」と短期間に複数の金融機関に申し込んでしまうと、かえって審査に通りにくくなる場合があります。

「複数の金融機関に申し込んでいるということは、お金に困っているのかもしれない」「他の金融機関で断られている恐れがある」といった判断につながり、審査に影響が出てしまうためです。

できれば3件以内、最大でも4件以内に抑えて、結果を待ってから次の金融機関に申し込みましょう。

こちらの記事では、共働き世帯のローンの組み方について解説しています。

家を建てる費用をできる限り抑えたい方は、こちらの記事もおすすめです。

住宅ローンの審査に落ちてしまった時の対処法

住宅ローン審査に落ちてしまっても、原因を特定して対策を講じることで、再審査で通過できる可能性は十分にあります。

次にあげる4つの対処法のうち、できることから取り組んでみましょう。

借入条件を見直してみる

審査に落ちた場合、はじめに検討すべきは借入条件の見直しです。

借入希望額を減らす・返済期間を短縮する・頭金を増やすなど、条件を調整することで審査に通りやすくなります。

例えば、借入金額3,500万円で審査が通らなかった場合、頭金を増やすなどして3,300万円まで減らせば、返済負担率が下がって審査に通る可能性が高まります。

また、物件価格自体を抑えれば借入希望額も抑えられるため、購入する物件を見直してみるのもおすすめです。

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CIC（信用情報機関）で自分の情報を開示する

審査に落ちた理由が分からない場合、信用情報機関で自分の信用情報を開示請求してみましょう。

1,000円程度の手数料で請求でき、郵送だけでなくスマホやPCからも情報を確認できます。

「自分でも忘れていた延滞履歴があった」「スマホ本体の分割払いが残っていた」など、見落としていた延滞記録が見つかることも少なくありません。

まれに、まったく心当たりのない情報が登録されている場合もあるので、誤情報がある場合は信用情報機関に訂正を依頼しましょう。

他の借入を完済してから再審査する

自動車ローンやカードローンなど他の借入がある場合は、完済してから再度申し込んでみましょう。

完済が難しい場合でも、繰り上げ返済によって残債を減らせば、返済負担率が改善されて審査に通りやすくなります。

また、クレジットカードのキャッシング枠が多いと、他社からの借入額が多いと判断されるケースもめずらしくありません。

キャッシング枠をなくすか、使っていないカードは解約も検討してみてください。

審査基準が異なる「フラット35」を検討する

民間金融機関の住宅ローン審査に通らなかった場合、住宅金融支援機構が提供する「フラット35」を検討してみましょう。

フラット35は、審査基準が民間銀行と異なるため、他社では難しかった場合も審査が通りやすくなる可能性があります。

また、団信への加入が任意であるため、健康上の理由で団信に入れない方にもおすすめです。

しかし、全期間固定金利の住宅ローンのため、金利の安さを重視したい場合は慎重に判断しましょう。

まとめ

住宅ローンの審査に落ちる人は、仮審査で15%ほど、本審査でも数%ほどの割合で存在します。

仮に落ちてしまった場合も、借入条件の見直しや他の借入の完済など、対策は少なくありません。

焦らず準備を進めて理想のマイホームを実現しましょう。

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