2030年以降、新築住宅にはZEH水準が義務化される予定です。

しかし、「ZEH住宅とはどのような家なのか具体的にはわからない」とお困りの方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、ZEH住宅の基準やメリット・デメリット、2026年最新の補助金制度や住宅ローン控除についてまで詳しく解説します。

これから家づくりを検討される方は、ぜひ参考になさってください。

ZEH住宅とは｜定義や基準をわかりやすく解説

ZEH（ゼッチ）住宅とは、「net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」として認められる省エネ住宅を指します。

ZEH住宅とは具体的にどのような家なのか、定義や基準について確認していきましょう。

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の定義

国土交通省の公式サイトによれば、ZEH住宅とは次の通りに定義されています。

• 外皮の断熱性能等を大幅に向上させる
• 高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現する
• 再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指す

つまり、「高断熱で快適な室内環境を実現した上で、省エネ設備や太陽光発電などの導入により、1年間の消費エネルギー量が実質的にゼロになる家」がZEH住宅です。

〈出典〉住宅：ZEH･LCCM住宅の推進に向けた取組｜ 国土交通省

ZEH住宅を実現する3つの要素とそれぞれの基準

1年間の消費エネルギー量が実質的にゼロになる家にするには、高断熱・省エネ・創エネの基準を満たす必要があります。

要素	具体的な基準
高断熱	地域の外皮平均熱貫流率（UA値）の基準をクリアする（0.40以下〜0.60以下）
省エネ	再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から20％以上の一次エネルギー消費量を削減する
創エネ	太陽光発電など再生可能エネルギーを導入する

〈出典〉ＺＥＨの定義（改定版）＜戸建住宅＞｜ 経済産業省 資源エネルギー庁をもとに作成

それぞれの基準を詳しく見ていきましょう。

高断熱

ZEH住宅では、地域別に定められた外皮平均熱貫流率（UA値）の基準を満たす必要があります。

ちなみに外皮平均熱貫流率とは、建物の外皮（屋根・壁・床・開口部など）からの熱の逃げやすさを表す数値です。

数値が小さいほど断熱性能が高く、ZEH住宅として認められるには0.40以下〜0.60以下に抑える必要があります。

下記の表の通り、1〜7の地域区分によって基準値が異なるため注意しましょう。

地域区分	ZEH基準のUA値	地域例
1	0.4以下	夕張市
2		札幌市
3	0.5以下	盛岡市
4	0.6以下	日光市
5		水戸市
6		さいたま市
7		福岡市

〈出典〉地域区分新旧表｜国土交通省をもとに作成

省エネ

ZEH住宅では、従来の省エネ基準（平成28年基準）における一次エネルギー消費量から、20％以上を削減しなければなりません。

ちなみに「一次エネルギー消費量」とは、「建築物で使われている設備機器の消費エネルギーを熱量に換算した値（※）」と定義されており、石油ストーブやエアコンなどの冷暖房設備だけでなく、給湯設備や照明設備、換気設備などの使用も含まれます。

断熱性能の向上や高効率設備の導入などにより、エネルギー消費量を削減できる住宅であれば、ZEH住宅として認められます。

※〈出典〉エネルギー消費性能 | ラベル項目の解説｜建築物省エネ法に基づく建築物の販売・賃貸時の省エネ性能表⽰制度｜国土交通省

創エネ

ZEH住宅としての基準を満たすには、太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを導入する必要があります。

太陽光・地熱・風力などの再生可能エネルギー設備を導入しており、消費エネルギーを自家発電でカバーできる場合、ZEH住宅として認められます。

ZEH住宅とZEH水準住宅の違い

「ZEH」と呼ばれる住宅にはZEH住宅とZEH水準住宅の2つがありますが、基準が少し異なるため注意が必要です。

項目	ZEH住宅	ZEH水準の住宅
断熱性能	断熱等級5以上	断熱等級5以上
一次エネルギー消費量	一次エネルギー消費量等級6以上	一次エネルギー消費量等級6以上
再生可能エネルギー導入	必須	任意
エネルギー収支	年間の一次エネルギー消費量が実質ゼロ以下	ゼロ以下でない場合もある

ZEH水準住宅の場合、太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入は必須でなく、年間の一次エネルギー収支が実質ゼロ以下でない住宅も含まれます。

しかし、断熱等級や一次エネルギー消費量等級はどちらも同じで、ZEH住宅とZEH水準住宅ともに性能が優れている点は変わりません。

2030年以降に新築される住宅では、ZEH水準以上の性能が義務付けられる予定のため、今から家を購入する方はZEH水準を満たした家を建てることをおすすめします。

バリーズが提供する家では、断熱等級5以上・ZEH水準を確保しています。

住宅性能について詳しく知りたい方は、こちらからご確認ください。

ZEH住宅・ZEH水準住宅を建てるメリット

ZEH住宅・ZEH水準住宅を建てることで、次のようなメリットがあります。

光熱費を大幅に削減できる

ZEH住宅やZEH水準住宅は、高断熱かつ省エネルギー機器を導入しているため、エアコンやヒーターなどのエネルギー消費量を削減できます。

高性能な断熱材や窓を採用することで、室温が外気の影響を受けにくく、冷暖房機器の使用頻度や設定温度を抑えられるためです。

太陽光発電などの再生可能エネルギーによる創エネも加われば、毎月の光熱費を大幅に抑えることが可能です。

ちなみに、国土交通省の調査によると、東京都でZEH水準の住宅を建てる場合、省エネ基準住宅と比較して年間約4万6,000円も光熱費が削減されるというシミュレーション結果が出ています（※）。

〈出典〉報道発表資料『待って！家選びの基準変わります』漫画｜国土交通省

年中快適な室内環境を保てる

ZEH住宅・ZEH水準住宅では、高い断熱性を備えているため、季節を問わず快適な室内環境を保てます。

ZEH水準に満たない住宅の場合、夏は暑く冬は寒いと悩まされたり、温度のムラが不快感につながることもありますが、ZEH水準を満たしていれば外気の影響をあまり受けません。

夏は外の熱気が室内に伝わりにくく、冬は室内の暖かさが外に逃げにくいので、部屋間の温度差も軽減されて暮らしやすい家となります。

資産価値が高まる

ZEH住宅・ZEH水準住宅は省エネ性能が優れていることから、不動産市場での評価が高くなりやすいのもメリットです。

2026年度の税制改正では、中古のZEH水準住宅に関しても、住宅ローン控除の借入限度額が大幅に引き上げられることが決まりました。

この改正により、ZEH水準住宅の市場での評価がさらに高まる可能性もあります。

将来の売却まで見据えた資産価値の維持・向上という観点からも、ZEH水準を満たした住宅は有利です。

補助金・税制優遇が受けられる

ZEH住宅・ZEH水準住宅を購入する場合、補助金や住宅ローン控除を利用できるため、長期的に見て経済的メリットがあります。

ZEH住宅・ZEH水準住宅で利用できる補助金

ZEH住宅・ZEH水準住宅を建てる場合に利用できる補助金が、「みらいエコ住宅2026事業」です。

ZEH水準住宅をはじめとする省エネ住宅の新築や、住宅の省エネリフォームにかかった費用に関し、その一部を補助します。

ZEH水準住宅の場合、補助額は1戸につき35万円（寒冷地域の場合は40万円）です。

古家の除却を伴う場合は20万円加算されるため、家の建て替えを検討されている場合にもおすすめの制度です。

しかし、対象は子育て世帯または若者夫婦世帯に限られるため注意しましょう。

詳しくはこちらの記事をご確認ください。

ZEH住宅・ZEH水準住宅で受けられる住宅ローン控除

ZEH住宅・ZEH水準住宅を建てる場合、住宅ローン控除の対象となります。

住宅ローン控除（減税）とは、住宅の購入などで組んだローンの年末残高のうち、0.7％が所得税や住民税から控除される制度です。

ZEH住宅・ZEH水準住宅の場合、対象となる借入限度額（元本上限）と控除期間は次の通りに定められています。

• 子育て世帯&若者夫婦世帯：4,500万円
• その他の世帯：3,500万円
• 控除期間：最長13年間

詳しくはこちらの記事をごらんください。

ZEH住宅・ZEH水準住宅を建てるデメリット

ZEH住宅・ZEH水準住宅にはさまざまなメリットがありますが、次の3点には注意しましょう。

建築コストが高くなりやすい

ZEH住宅・ZEH水準住宅は、一般的な住宅と比較して建築費用が高くなる傾向があります。

ZEH水準を満たすためには、高性能な建材や高効率設備、太陽光発電システムなどを導入する必要があるため、一般的な住宅よりも施工費用・設備費用が膨らむためです。

しかし、「みらいエコ住宅2026事業」をはじめとする補助金制度を活用することで、実質的な費用負担を軽減できる可能性もあります。

設備のメンテナンス費用がかかる

ZEH住宅に搭載される太陽光発電システムや高効率給湯器、HEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）などの省エネ設備は、定期的なメンテナンスが欠かせないため、メンテナンス費用が発生します。

例えば太陽光発電システムの場合、定期点検や清掃は1回につき数万円、パワーコンディショナーの交換には20〜30万円ほどが目安です。

点検や清掃は3〜4年に1度、パワーコンディショナーの交換は10〜15年に1度の頻度で行われるので、その都度ランニングコストがかかる点に注意しましょう。

設計時の間取りやデザインが制限される場合がある

ZEH基準を満たすためには、断熱性能や省エネ性能の要件をクリアしなければならず、設計時の間取りに制約が生じることがあります。

よくある制約は次の通りです。

• 断熱性能を維持するため、大きな窓や開口部の数を減らす必要がある
• 高い気密性・断熱性を確保するため、大きな吹き抜け空間を設けるのが難しい
• 太陽光パネルを設置するため、選べる屋根の形状や勾配が限られる

間取りでこだわりたいポイントがある場合は、ZEH水準を満たしながら実現できるのかを施工会社に相談しましょう。

ちなみにバリーズでは、お客様専属のインテリアコーディネーターが、ご希望に沿って家具やインテリアなどを選び、おしゃれにコーディネートします。

気になる方はこちらからごらんください。

まとめ

2030年のZEH水準義務化に向け、今後さらにZEH住宅は増えていくと考えられます。

初期費用が高くなりやすい点はデメリットですが、「みらいエコ住宅2026事業」の補助金や住宅ローン控除の優遇措置をうまく活用し、実質的な費用負担を軽減しましょう。

バリーズの家は、1,800万円台〜（税抜）からとお求めやすい価格でありながらも、ZEH水準を満たしています。

省エネ性能が高いだけでなく、お客様専属のコーディネーターが内装やインテリアをフルプロデュースし、家具やインテリア付きで提供しているため、家の購入費用以外も節約できるのが大きなメリットです。

「費用を抑えながらもZEH水準の家を建てたい」とお悩みの方は、お気軽にお問い合わせください。