新築の建売住宅や注文住宅、どのような家を買う場合でも一定の初期費用はかかります。

頭金なしでフルローンを組む場合でも初期費用の現金が必要になるため、あらかじめ把握しておかないと予算オーバーになってしまうリスクがあります。

そこでこの記事では、家を買うときにかかる初期費用の内訳や相場、予算オーバーを防ぐための対策までセットで解説します。

家を買うときにかかる初期費用とは？

建売住宅や注文住宅などの新築住宅を買うときは、必ず発生する初期費用があります。

※家を買うときの初期費用の例

• 契約関連費用：印紙税、登記費用、登録免許税
• 住宅ローン関連費用：事務手数料、保証料
• 仲介手数料
• 火災保険・地震保険料
• 引っ越し費用・家具家電購入費

上記のような初期費用は法律で定められているものもあり、住宅ローンに含められない項目が多いです。

つまり、頭金なしでフルローンを組む場合でも、初期費用は現金で支払う必要があるのです。

また、ある程度の現金を用意している方も、初期費用がいくらかかるのか把握したうえで、頭金や住宅ローン計画を建てる必要があります。

次の章から、新築購入時にかかる初期費用の内訳や相場について詳しく見ていきましょう。

新築購入に必要な初期費用の内訳と相場

実際に新築住宅を購入するときにかかる初期費用の項目と相場を、3つのカテゴリに分けてチェックしてみましょう。

契約関連の初期費用

建売住宅の売買契約、注文住宅の建築請負契約時には、次のような初期費用がかかります。

費用項目	内容	相場目安
申込証拠金	購入申込時に支払う。契約時に手付金へ充当されることが多い。	2〜10万円
手付金	売買契約時に支払う。物件価格の一部として充当されるのが一般的。	物件価格の5〜10％
印紙税	売買契約書に貼付する税金。契約金額によって税額が変わる	1万円（1,000万円超5,000万円以下の場合）
登録免許税・司法書士報酬	所有権移転登記や抵当権設定登記に必要。	10〜30万円
不動産取得税	不動産取得時に課税される。	原則、固定資産税評価額の4％（特例措置により2027年3月31日まで3％）
仲介手数料	不動産会社を通じて建売住宅や土地を購入する場合に必要。	物件価格×3％＋6万円＋消費税
固定資産税・都市計画税（清算金）	引渡し時に日割りで精算するのが一般的。	数万円〜十数万円

契約時にかかる初期費用は法律で定められていることが多く、住宅ローンに組み込めず現金を用意するのが一般的です。

仲介手数料や固定資産税のように、物件の価格や購入先で金額が変わる項目もあります。

また、申込証拠金など契約前に必要な初期費用もあるため、支払いタイミングと金額を事前に把握しておくことも大切です。

住宅ローン関連の初期費用

建売住宅・注文住宅どちらの場合でも、住宅ローンを組む際は次のような初期費用がかかります。

費用項目	内容	相場目安
事務手数料	金融機関に支払う手数料	3〜5万円
保証料	住宅ローン保証会社に支払う費用	借入額の0.2〜2％
団体信用生命保険（団信）	借主が死亡・高度障害時にローン残債をカバー	金利に含まれることが多い
火災保険・地震保険	住宅ローン利用時は加入必須	15〜40万円（10年一括の場合）

住宅ローンの事務手数料は金融機関によって異なり、定額型・定率型など計算方法も複数あります。

申し込み条件や金利だけでなく、初期費用までチェックするのが住宅ローンの金融機関選びのポイントです。

また、保証料や保険料など、住宅ローン利用時に必須となる初期費用もありますので、事前に内訳と金額を把握しておきましょう。

引越し～入居関連の初期費用

家を買って実際に暮らすまでにかかる初期費用も、まとまった現金が必要になります。

費用項目	内容	相場目安
引っ越し費用	新居への引っ越し代	10〜30万円
家具・家電購入費	新居用に買い替える場合	150〜200万円

今の家から新居への引っ越しは、プロに頼むと10～30万円前後の費用がかかります。

引っ越し費用は依頼先や運ぶ荷物、距離などによって変動するため、早めに見積もりを取って金額を把握しておきましょう。

また、マイホーム購入に合わせて家具や家電を買い替える場合、150～200万円前後の費用も掛かります。

既存の家具や家電を新居に持っていけば節約できますが、住まいが新しくなると新旧の差が気になるケースも多いです。

買い替える家具や家電のサイズやグレードによって金額が変動しますので、いくらぐらいかかるのか把握しておきましょう。

〈関連コラム〉新築で家電や家具を買うお金がない！必要な家具家電と費用相場、安く入手する方法まで解説

また、なるべく初期費用を抑えるなら、家具付きの家を購入するのも1つの考え方です。

家具付きの建売住宅や注文住宅なら、購入費用を金利が安い住宅ローンに含めることができ、初期費用の節約につながります。

例えばバリーズでは、家具やインテリアまでセットになったワンプライスの注文住宅をご提供しています。

詳しくはこちらをごらんください。

新築住宅の初期費用の相場は総額の10％

ここまでご紹介した新築住宅の初期費用の項目をまとめると、相場は総額の10％が目安となります。

例えば、総額3,000万円の建売住宅や注文住宅を購入する場合、300万円前後の初期費用がかかるということです。

仮に頭金なしで3,000万円のフルローンを組むことができても、300万円前後の現金が必要になります。

また、頭金を用意している場合でも、初期費用を現金で支払うと手持ちが減り、住宅ローンの支払い額が増えて予算オーバーになってしまう可能性も考えられます。

新築の初期費用が予算オーバーで払えないときの対処法

新築の初期費用が思ったよりかかり、予算オーバーで払えないときに対処する方法はいくつか考えられます。

プランを自由に変更できる注文住宅の場合は、安い土地を探したり、建築プランを変更したりして総額費用を抑える方法があります。

土地相場が低い郊外も視野に入れたり、建物の形状をシンプルにしたりすれば、総額費用と初期費用を両方抑えることが可能です。

初期費用を住宅ローンに組み込めず支払えない場合は、資金使途が自由なフリーローンやカードローンなど使う方法もあります。

しかし、住宅ローンより金利が高く、他社での借入は審査に悪影響を及ぼす可能性もあるのであまりおすすめはできません。

基本的には、初期費用の内訳や金額を事前に把握し、予算オーバーを予防するのが理想的です。

そのためには、費用総額と初期費用が分かりやすく、生活に必要な物が含まれている住宅会社を選ぶのがおすすめです。

例えばバリーズは、家具やインテリアまでセットになった「ワンプライスの家」をご提供しています。

新居での暮らしに必要な家具がそろった状態の金額が明確なため、初期費用がどれくらいかかるのか把握して予算オーバーを防ぎやすくなっています。

また、プロのインテリアコーディネーターが、内装から家具選びまでサポートするため、おしゃれなマイホームを建てられるのも特徴です。

まとめ

新築住宅を買うときは必ず初期費用がかかり、頭金なしでフルローンを組む場合でも現金が必要になります。

初期費用を把握していないと予算オーバーになり、契約時にお金が足りず払えないケースも考えられます。

土地や建物の価格だけでなく、実際に暮らすまでにかかるトータル費用を把握し、正確な資金計画を立てましょう。

バリーズのワンプライスの家づくりは、家具やインテリアも含めたワンプライス制で費用が分かりやすく、資金計画を考えやすくなっています。