マイホームについて調べると目にすることが多い「耐震等級3」と「耐震等級3相当」。

しかし、多くの人にとっては 「名前は似ているけれど、何がどう違うのか分からない」 のが正直なところです。

「3相当って、等級3と同じ性能なの？」「どちらを選べば安心できるの？」「費用や手続きに差はあるの？」

こうした疑問を抱えたままでは、自分に合ったハウスメーカーを選ぶことが難しくなります。

そこで本記事では、耐震等級3と3相当の違いを分かりやすく解説し、メリット・デメリット・費用の違いまで徹底比較します。

ハウスメーカー選びでチェックすべきポイントを網羅していますので、ぜひ参考にしてみてください。

耐震等級とは、知っておくべき基礎知識

耐震等級とは、住宅の耐震性を示す指標で、住宅性能表示制度の一部として定められています。

住宅の耐震性にはさまざまな要素が影響しますが、どれくらいの耐震性能があるのか客観的に判断しやすい基準として、ハウスメーカーや住宅選びで参考にされることが多いです。

耐震等級は1〜3まであり、数字が大きいほど高い耐震性を持つ設計であることを表します。

等級	耐震性能の基準
耐震等級1	・建築基準法で定められた最低限の耐震性能 ・数百年に1度発生する規模の地震（震度6強～7程度）による力に対して倒壊・崩壊しない ・数十年に1度発生する規模の地震（震度5程度）で損壊しない
耐震等級2	・耐震等級1の1.25倍の地震に耐えられる耐震性能
耐震等級3	・耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる耐震性能

このように、等級3は一般住宅で選べる最高ランクとされ、地震に強い家づくりを重視する人にとって重要な指標となっています。

住宅の寿命が延びている現代では、大きな地震による倒壊だけでなく、損壊リスクを防いで長く住み続けられることが重要です。

そのような背景を受け、耐震等級3のマイホームを検討する方が増えています。

耐震等級3相当とは？

耐震等級3相当とは、耐震等級3と同じ基準で設計しているものの、第三者機関の評価を受けて認定を取得していない建物を指す言葉です。

両者の違いは耐震性能そのものではなく、評価と認定の有無がポイントになります。

耐震等級3を取得するためには、住宅性能表示制度に基づく第三者機関の評価と認定を受ける必要があります。

しかし、実際の家づくりでは工期やコストの問題から、申請の手続きや費用を抑えたいと考える方も少なくありません。

こうしたニーズに応えるために、等級3と同じ基準で設計しているが、認定は取得しないという選択肢が必要となり、「耐震等級3相当」という表記が使われるようになりました。

耐震等級3と3相当の違いを徹底比較

耐震等級3と耐震等級3相当は、名前が似ているため混同されやすいですが、両者にはいくつか明確な違いがあります。

ここでは、家づくりで特に重要となる性能・証明・費用・工期の4つの観点から整理します。

性能の違い

耐震等級3と3相当は、基本的に耐震性能そのものには違いはなく、同等レベルで設計されています。

前述のとおり、耐震等級3は建築基準法の最低基準の1.5倍の地震動に対応する設計基準です。

耐震等級3相当も、この基準を満たすことを前提に設計されるため、基本的に性能の違いはありません。

性能の証明方法

耐震等級3と耐震等級3相当の違いは、性能の証明方法が「第三者機関の評価書」か「ハウスメーカー独自の基準・チェック体制」かという点にあります。

• 耐震等級3→ 住宅性能表示制度に基づく審査を受け、評価書（認定）が発行される
• 耐震等級3相当→等級3と同じ基準で設計し、ハウスメーカー独自の構造チェックや基準により性能を確認する

どちらも等級3の基準を前提に設計されますが、誰が性能を確認するかが異なるだけで、設計そのものの考え方は共通しています。

費用の違い

耐震等級3と耐震等級3相当の費用の違いは、第三者機関への申請費用が必要かどうかという点にあります。

• 耐震等級3→第三者機関の評価を取得するため、数万円〜十数万円の申請費用が発生する
• 耐震等級3相当→審査を行わないため、申請費用は不要

耐震等級3の認定を受けるためには、所定の申請手続きを踏む必要があり、数万円から十数万円の費用が発生します。

一方、耐震等級3相当の場合は、ハウスメーカーの基本的な設計料や施工費用のみで、申請に関する追加費用は発生しません。

工期や手続きの違い

耐震等級3と耐震等級3相当の違いは、第三者機関の審査があるかどうかによって、必要な手続きとスケジュールに差が生まれる点にあります。

• 耐震等級3→図面作成や書類提出・修正対応などの工程が追加され、審査期間を含めて2〜4週間程度が必要になることが多い
• 耐震等級3相当→審査が不要なため、一般的な工期のみで入居できる

耐震等級3の認定を受けるためには、図面作成や書類提出などの審査手続きが必要になり、2～4週間前後工期が長くなるケースが多いです。

一方、耐震等級3相当は審査手続きが不要なため、一般的な工期のみで完成から引き渡し、入居までスムーズに進めることができます。

耐震等級3と耐震等級3相当のメリット・デメリットを比較

先ほど解説した違いを踏まえて、耐震等級3と耐震等級3相当のメリット・デメリットを詳しく比較してみましょう。

耐震等級3のメリット・デメリット

耐震等級3の認定を受ける場合のメリット・デメリットは次のとおりです。

メリット

• 第三者機関の評価によって耐震性能が証明され安心感が高い
• 地震保険の割引や住宅ローン減税の借入限度額引き上げやフラット35の金利優遇などを利用しやすい
• 資産価値をキープでき将来売却しやすい

耐震等級3の認定を受けることで耐震性能が証明され、安心感だけでなく地震保険の割引などを利用できるのは大きなメリットです。

また、耐震等級3と合わせて長期優良住宅の認定を受ければ、住宅ローン減税の借入限度額が引き上げられたり、フラット35の金利優遇を受けたりできるケースもあります。

また、資産価値を維持することで将来の売却なども有利になる可能性があります。

デメリット

• 申請費用がかかり予算オーバーのリスクがある
• 工期が長くなり入居が遅くなる

前述したように、耐震等級3の認定には手続きや費用がかかるため、申請費用による予算オーバー、工期が長くなり入居が遅れるなどのデメリットがある点には要注意です。

耐震等級3相当のメリット・デメリット

耐震等級3相当を採用する場合のメリット・デメリットは次のとおりです。

メリット

• 申請費用が不要で、総額を抑えやすい
• 審査手続きや待ち時間がないため、早めに入居できる

耐震等級3相当は、第三者機関の審査が不要なため申請費用がかからず、工期もスムーズに進みやすい点が大きなメリットです。

追加費用による予算オーバーのリスクを軽減でき、総額を抑えたり設備や間取りにお金を回したりして満足度の高いマイホームを建てられる可能性も高くなります。

また、審査手続きや待ち時間がかからず早めに入居できるため、今のお住まいの家賃を節約することにもつながります。

デメリット

• 第三者機関の評価書が発行されない
• 地震保険の割引や住宅ローンの金利優遇などが利用できない場合がある

耐震等級3相当は、第三者機関の評価書がないため、公的な証明を必要とする地震保険の割引や住宅ローンの金利優遇などの制度が利用できないケースがあります。

ただし、こうした割引制度や優遇制度を利用できなくても、初期費用を抑えることでトータルのコストパフォーマンスを高めることは可能です。

例えばバリーズは、耐震等級3相当、断熱等級5以上の住宅性能を確保しつつ、価格を抑えたコストパフォーマンスが高いマイホームをご提案しています。

ぜひお気軽にご相談ください。

耐震等級3と3相当、どちらを選ぶべき？タイプ別のおすすめ

ここまでの比較を踏まえて、耐震等級3と3相当、どちらを選ぶべきか考え方をまとめておきましょう。

耐震等級3が向いている人

メリット・デメリットを踏まえて考えると、耐震等級3のマイホーム取得が向いているのは次のような人です。

• 耐震性能の根拠や安心感を重視したい人→公的な審査を受けているため、性能に対する不安を客観的に解消できる。
• 予算に余裕があり性能を高めたい人→長期優良住宅の認定と組み合わせて住宅ローン減税の借入限度額を引き上げられる。

第三者機関による審査や評価をすることで、マイホームの耐震性能の根拠や安心感を得たい人には耐震等級3が向いています。

また、ある程度予算に余裕があり、耐震性能以外にもこだわって長期優良住宅の認定を検討している人にも、住宅ローン減税の借入限度額引き上げメリットがあります。

ただし逆に言えば、予算に余裕がない場合は、耐震等級3を取得するメリットは限定的になる可能性が高いです。

耐震等級3相当が向いている人

次のような人は、耐震等級3相当のマイホームが向いている可能性があります。

• 耐震性能は確保しつつ、コストを抑えたい人→申請費用が不要なため、総額を抑えやすい。
• できるだけ早く入居したい人→審査の待ち時間がないため早めに入居しやすい。
• 優遇制度を使う予定がなく、証明書の必要性が低い人→制度を利用しない場合、評価書の有無が実質的なデメリットになりにくい。

耐震等級3相当は第三者機関による評価はありませんが、同じ基準で設計されているためコストパフォーマンスを重視する方に向いています。

また、転勤や進学などの予定に合わせて早めに入居したい方も、審査の待ち時間がない耐震等級3相当のメリットが大きいです。

地震保険や長期優良住宅の優遇などを使う予定がない方は、証明書がないことのデメリットも少ないです。

まとめ

耐震等級3と耐震等級3相当には、それぞれのメリット・デメリットがあり、どちらが向いているかは人それぞれです。

認定を受けるかどうかについて迷ったら、住まいづくりのプロであるハウスメーカーに相談してみるのがおすすめです。

バリーズは、耐震等級3相当、断熱等級5以上のZEH水準など、現代の住まいに必要な性能を満たしつつ、費用を抑えたコストパフォーマンスが高い住まいづくりをお手伝いしています。

ぜひお気軽にご相談ください。