住宅価格の高騰が続き、マイホームを今買うべきなのか、下がるのを待つべきなのかと悩んでいる方が増えています。

建築資材や人件費の上昇、円安や世界的なインフレといった複数の要因が重なり、ここ数年で住宅価格は大きく上昇しました。

住宅価格の高騰がいつまで続くのか、今後下がる可能性はあるのかという疑問はマイホーム購入にまつわる大きな悩みの1つです。

そこでこの記事では、現在の住宅価格高騰の状況を整理し、今後下がる可能性について市況を踏まえて解説します。

そのうえで、マイホームを買うか待つかという判断について考え、価格高騰時代でも無理のない資金計画で家づくりを実現するための戦略を紹介します。

住宅価格高騰の状況と原因をチェック

まずは、住宅価格が高騰している現在の状況や、原因について1つずつ見ていきましょう。

住宅価格の推移

ここ数年、日本の住宅価格は全国的に上昇を続けています。

参照：国土交通省　不動産価格指数を基に弊社作成

国土交通省が毎月公表している不動産価格指数の推移を見ると、2020年を境に高騰し2025年も高止まりしている状況です。

新築戸建やマンションの平均価格は2010年代半ばと比べて2〜3割程度高くなり、特に首都圏や大都市圏では過去最高水準を更新する事例も増えています。

住宅価格の高騰は一時的な現象ではなく、長期的なトレンドとして定着しつつあるのが現状です。

住宅価格高騰の原因

価格上昇の背景には複数の要因が重なっています。

中でも大きく影響したのは建築資材の高騰で、ウッドショックによる木材価格の急騰に加え、鉄鋼やセメントといった基礎資材も世界的な需要増や物流コストの上昇で値上がりしました。

さらに、建設業界の人手不足による人件費の上昇、円安による輸入コスト増加、さらに世界的なインフレの影響が重なり、住宅価格高騰の原因となっています。

エリア別の特徴

エリアごとの傾向を見ると、都市部では土地価格の上昇が住宅価格をさらに押し上げています。

特に首都圏や主要都市では新築マンションが1億円を超えるケースも増え、戸建住宅の価格が高止まりする要因となっています。

一方で地方都市や郊外では土地自体は比較的安価に手に入るものの、前述した建築費用の高騰は全国的に共通しているため、戸建て住宅の総額費用は増加傾向です。

つまり、都市部では土地と建物の両面で価格が上がり、地方や郊外では土地は安くても建築費が重くのしかかるという構図になっているのです。

住宅価格は今後下がる可能性があるのか？

結論から言えば、住宅価格が今後大きく下がる可能性は低いと考えられます。
その理由は、建築資材や人件費の上昇といった構造的なコスト要因が続いていること、さらに都市部を中心に一定の需要が根強く存在していることにあります。

木材や鉄鋼、セメントなどの資材価格は世界的な需要増や物流コストの上昇によって高止まりしており、職人不足による人件費の上昇も加わっています。

これらは住宅価格の大部分を占めるため、短期間で改善する見込みは乏しく、価格全体が大幅に下落することは考えにくいのです。

また、都市部では人口減少が進む中でも交通利便性の高いエリアや再開発地域への需要が集中しており、土地の供給が限られていることから価格が維持されやすい傾向があります。

こうした要因を総合すると、住宅価格は今後も高止まりが続くか、下がったとしても横ばいから微減にとどまるのが現実的な見通しです。

このような状況でマイホームは「今買うべきか、それとも待つべきか」。次の章では、その判断のポイントを整理していきます。

マイホームを買うか・待つべきかの判断基準

住宅価格高騰の状況を踏まえて、マイホームを今買うか、待つべきかの判断基準についてチェックしていきましょう。

今家を買うメリットとリスク

住宅価格が高止まりしている状況でも、今家を購入することで低金利の住宅ローンを活用できる点が大きなメリットです。

例えば、金利が上がる前に全期間固定の住宅ローンを組んでしまえば、支払利息を抑えて長期的に安定した返済計画を立てやすくなります。

また、家賃を払い続ける代わりにローン返済へ切り替えることで、支出が資産形成につながる点も早めに家を買うメリットです。

さらに、子育てやライフイベントに合わせて住まいを確保できることは、生活の安定にもつながります。

ただし、資材や土地価格高騰の影響を受けて、予算オーバーするリスクがある点には注意が必要です。

待つメリットとリスク

家の購入を先送りにして住宅価格が下がるのを待つことで、良いタイミングを計りやすいのは大きなメリットです。

また、住宅購入のタイミングを待ちながら資金を貯めることで、頭金を入れて住宅ローンの負担を抑えられるのも魅力的なポイントです。

ただし、待っている間に金利が上昇し、総返済額が増えて返済が厳しくなる可能性があるのは注意すべきリスクです。

また、家賃を払い続ける期間が長くなることで、資産にならない出費が増えてしまうのも大きなデメリットと言えます。

判断のポイント

こうしたメリットとリスクを踏まえると、「価格が大幅に下がるのを待つ」戦略は現実的ではないといえます。

前述したように住宅価格がすぐに下がる可能性は低く、金利の上昇によりかえってマイホーム購入の負担が大きくなるリスクも考えられます。

ただし、住宅価格が高騰している状況で家を購入することにもリスクはありますので、次の章で対策をチェックしていきましょう。

住宅価格高騰への対策を踏まえた家づくり戦略

住宅価格の高騰が続いている状況では、さまざまな視点で対策をしながら家づくりをすることが大切です。

資材高騰に強い住宅会社を選ぶ

住宅価格が高止まりする中で、コストを抑えるためには工務店やハウスメーカーの選び方が重要です。

例えば、規格住宅やセミオーダー型のプランは、設計や資材調達を効率化しているため、注文住宅よりもコストを抑えやすい傾向があります。

資材高騰の影響を受けにくい仕組みを持つ会社を選ぶことが、予算内での家づくりにつながります。

例えばバリーズは、住宅設備の大量仕入れや建材の自社開発など、さまざまな工夫でコストダウンを実施。

25坪1,800万円（税抜き）からの価格帯で、ZEH水準の性能を標準化するなどコストパフォーマンスが高い家づくりをご提供しています。

補助金・減税制度を活用する

国や自治体が実施している住宅関連の補助金や減税制度を活用することも、価格高騰の効果的な対策です。

省エネ性能を満たす住宅に対する支援や子育て世帯向けの補助金などは、建築費用の一部を実質的に軽減してくれます。

制度は年度ごとに変わるため、最新情報を確認しながら計画に組み込むことが大切です。

ライフプランに合わせた返済計画を立てる

住宅購入は価格だけでなく、返済計画の立て方が将来の安心につながります。

一般的に年収に対する返済比率は25％以内が望ましいとされ、無理のない範囲でローンを組むことが重要です。

教育費や老後資金といった将来の支出も見据え、長期的に安定した家計を維持できる計画を立てることが求められます。

土地選びでコストを調整する

建物の仕様を工夫するだけでなく、土地選びもコストに直結します。

都市部の中心地では土地価格が高騰しているため、少し郊外に目を向けることで大幅に予算を抑えられる場合があります。

交通アクセスや生活利便性とのバランスを考えながら、無理のない範囲で土地を選ぶことが賢明です。

家具付きの家を買う

土地や建物の価格が高騰している状況では、家具やインテリア付きのトータル価格で家を買うのも1つの対策です。

新築住宅で家具やインテリアを丸ごと購入する場合、150～200万円程度かかることも珍しくありません。

家具付きでコストパフォーマンスが高い家を選ぶことで、建築費用以外の出費を抑えることができます。

例えばバリーズでは、家具やインテリアまで含めたワンプライスの家づくりをご提供しています。

ただ家を買うのではなく「暮らしを買う」ことで、費用を抑えておしゃれで暮らしやすいマイホームを手に入れることができるのです。

まとめ

住宅価格の高騰は複数の原因が影響しており、今後も高止まりが続くか横ばいから微減にとどまるのが現実的な見通しです。

価格が大幅に下がるのを待つリスクは高く、無理のない返済計画を立てて適切なタイミングで家を買うのが理想的な戦略です。

資材高騰に強い工務店や規格住宅を選ぶ、補助金や減税制度を活用する、土地選びでコストを調整するなど、工夫次第で予算を抑えながらも満足度の高い家づくりは十分に可能です。

バリーズは、家具やインテリアまで全てを同時に買えるワンプライスの家づくりで、価格高騰時代でも無理のないマイホーム取得をサポートしています。

ぜひお気軽にご相談ください。