マイホームを建てる際、多くの方が金融機関から融資を受けます。

無理のない範囲でローンを組むためには、年収に応じた借入額の目安を把握することが重要です。

そこでこの記事では、年収400万の場合住宅ローンはいくらが目安か、住宅ローンの返済シミュレーションとともに解説します。

ローンを組む際の注意点も紹介するので、ぜひ最後までごらんください。

年収400万円の場合住宅ローンはいくらが目安か

年収400万円の場合、住宅ローンの借入額はいくらが目安になるのでしょうか。

無理なく返せる借入額と、最大でいくらまで借入できるのかを確認していきましょう。

年収400万円で無理なく返せる住宅ローンの借入額

年収400万円で無理なく返せる住宅ローンの借入額について、年収倍率と返済負担率の2つの観点から確認していきます。

年収倍率から算出する場合

年収倍率とは、「住宅ローン借入額 ÷ 年収」で求める指標のことです。

無理なく返済するためには、年収倍率は5～6倍ほどの借入額にするよう推奨されています。

年収400万円の場合の計算は次のとおりです。

• 年収400万円 × 5倍 = 2,000万円
• 年収400万円 × 6倍 = 2,400万円

したがって、年収400万円の場合、2,000万～2,400万円が無理なく返せる借入額の目安です。

返済負担率で算出する場合

返済負担率（返済比率）とは「年間返済額 ÷ 年収 × 100」で求める数字で、年収における年間返済額の割合を指します。

無理なくゆとりをもって返済できる返済負担率は25％以下が目安です。

年収400万円で返済負担率は25％の場合、次の通りに計算されます。

年収400万円 × 25％ = 年間返済額100万円（毎月の返済額は約8.3万円）

仮に金利1％・返済期間35年の場合、借入可能額は約2,940万円となります。

年収倍率と返済負担率のから算出された数字をまとめると、年収400万円で無理なく返せる住宅ローンの借入額は、2,000〜2,900万円以内です。

年収400万円の住宅ローンは最大でいくらまで借入できるのか

無理なく返済できる金額が2,000〜2,900万円以内であるのに対し、最大でいくらまで借入できるのかも確認しておきましょう。

金融機関では、400〜700万円未満の方の場合、返済負担率の基準は最大で35%以下です。

そのため、返済負担率35％を基準に借入限度額を算出すると、3,800万円ほどが上限となります。

しかし、借入限度額まで借りることは基本的におすすめできません。

理論上は限度額まで借りることができても、月々の返済額は高くなり、家計に大きな打撃を与える恐れがあるためです。

金利の上昇や今後のライフイベントも考慮した上で、無理なく返済できる金額に抑えましょう。

年収400万円の住宅ローン返済シミュレーション

ここからは、年収400万円の場合の住宅ローン返済シミュレーションを紹介します。

変動金利の場合と、固定金利の場合をそれぞれ確認していきましょう。

変動金利の場合

次の条件でローン返済をシミュレーションした場合、毎月の返済額と総返済額は下記の表の通りとなります。

• 金利：0.5％
• 借入期間：35年
• ボーナス返済：なし
• 金利タイプ：変動金利

借入希望額	毎月の返済額	総返済額
2,000万円	5.2万円	2,181万円
2,500万円	6.5万円	2,726万円
3,000万円	7.8万円	3,271万円
3,500万円	9.1万円	3,816万円
4,000万円	10.4万円	4,362万円

※参考：借入希望金額から返済額を計算｜フラット35

無理なく返済できる目安の2,000〜2,900万円ほどを借り入れた場合、毎月の返済額は5〜8万円ほどとなります。

しかし、35年間金利が変わらなかった場合の計算となるため、あくまでも目安として参考にしてください。

固定金利の場合

一方、次の条件で住宅ローンを組んだ場合、毎月の返済額と総返済額は下記の表の通りとなります。

• 金利：1.89％
• 借入期間：35年
• ボーナス返済：なし
• 金利タイプ：全期間固定金利

借入希望額	毎月の返済額	総返済額
2,000万円	6.6万円	2,736万円
2,500万円	8.2万円	3,420万円
3,000万円	9.8万円	4,104万円
3,500万円	11.4万円	4,787万円
4,000万円	13.1万円	5,471万円

※参考：借入希望金額から返済額を計算｜フラット35

固定金利の場合、変動金利よりも返済額が高くなります。

しかし、金利上昇の影響は受けないため、支出計画を立てやすい点はメリットです。

年収400万円で住宅ローンを組む際の注意点

年収400万円の方が住宅ローンを組む場合、次の3点に注意しましょう。

生活費や将来の支出を差し引いた上で返済額を設定する

住宅ローンの返済額は、日々発生する生活費や将来の支出を差し引いた上で設定しましょう。

住宅ローンだけでなく、教育費・医療費・税金など、さまざまな支出が発生するほか、予期せぬ支出が発生する可能性もゼロではありません。

また、今より収入が減るリスクも考えられるため、ある程度の余裕を持って計画を立てることが重要です。

返済負担率は収入の20～25％ほど、毎月の返済額は月額6～7万円ほどに抑えることをおすすめします。

住宅ローン以外の借入がある場合は借入可能額が減る

自動車ローンやカードローンなど、住宅ローン以外の借入がある場合、すべての返済額が合算されて返済負担率が割り出されます。

そのため、他のローンで多額の借入がある場合、住宅ローンの借入可能額が減ってしまうため注意しましょう。

ボーナス返済を前提にしない

ボーナス返済を前提にしてしまうと返済が難しくなる恐れがあるため、なるべく避けるのが安心です。

業績悪化などによって支給が停止されてしまった場合、ボーナス払いを前提としていると返済が難しくなります。

毎月の収入で返済できる範囲で借入額を決めましょう。

年収が足りないとお悩みの場合でもマイホームを建てる方法

「住宅ローンを借りてマイホームを建てたいものの、年収が足りず希望額に満たない」「ローンの審査が通りにくい」とお悩みの方に向け、対策方法を紹介します。

頭金を多く用意する

頭金を多く用意することで、住宅ローンの借入額が減額され、審査に通りやすくなります。

一般的には、物件価格の10〜20%ほどが頭金の目安となるため、審査に通りやすくするには20%以上の金額を用意しましょう。

例えば、2,000万円の住宅を購入する場合は、400万円以上を頭金として用意することとなります。

しかし、手元資金が少なくなりすぎる場合や、頭金が足りない場合には、無理せず他の方法を検討してください。

収入合算・ペアローンを検討する

単独で住宅ローンを組むのが難しい場合、収入合算やペアローンを利用することをおすすめします。

収入合算

収入合算では、主債務者となる人の配偶者や親、子などの収入を合算することで、1本の住宅ローンを契約する方法です。

収入を合算した人は連帯保証人、あるいは連帯債務者となりますが、住宅ローン控除の対象となるのは連帯債務者のみで、連帯保証人の場合は対象となりません。

団体信用生命保険（団信）の対象となるのは主債務者のみで、合算者は連帯保証人・連帯債務者のどちらであっても対象外となるため注意しましょう。

ペアローン

ペアローンは、夫婦一人ひとりが主債務者となって2本の住宅ローンを組む方法です。

各々でローンを組んでいるため、夫婦それぞれが住宅ローン控除と団体信用生命保険の対象となります。

住宅ローン控除をフルに活用したい場合にはペアローンがおすすめですが、収入合算よりも融資手数料や登記費用などの諸費用が増えるため注意しましょう。

親族からの資金援助や「住宅資金贈与の特例」を利用する

親や祖父母から住宅取得資金の援助を受ける場合、「住宅取得等資金贈与の非課税特例」を活用できる場合があります。

この特例は、省エネ住宅を購入する場合は1,000万円まで、それ以外の住宅を購入する場合は500万円までを上限に、贈与税が非課税となります（※）。

まとまった資金を非課税で贈与できるため、もしも資金援助を受ける場合には活用したい制度です。

※出典：No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税｜国税庁

ワンプライス制の家で予算オーバーのリスクを減らす

家を建てる際に予算オーバーとなってしまうと、当初想定していた借入額よりも多くのローンを組むことになり、審査がさらに通りづらくなる恐れがあります。

予算オーバーのリスクを減らすために効果的なのが、ワンプライス制の家です。

ワンプライス制の場合、いくらで家が建つのかがわかりやすいため、一般的な注文住宅のように「気づいたら予算オーバーになっていた」というリスクがありません。

資金計画の立てやすさを重視したい方には、とくにおすすめの選択肢です。

バリーズでは、住宅・家具・照明・カーテン・インテリアコーディネート代などをすべて含んだワンプライス制の家を提供しており、1,800万円からの家づくりが可能です。

バリーズの「暮らしを買う」家づくりが気になる方は、お気軽にお問い合わせください。

まとめ

年収が400万円の方が住宅ローンを組む場合、2,000〜2,900万円ほどまでであれば、無理なく返済できると考えられます。

3,000万円以上のローンを借り入れてしまうと、家計にとって大きな負担となり、返済が滞るリスクも少なくありません。

どうしても3,000万円以上借りたい場合は、頭金を用意するか、収入合算、ペアローンなどの方法をとりましょう。

また、「マイホームを建てたいものの、予算が限られている」「家づくりの予算オーバーを防ぎたい」とお悩みの方は、ワンプライス制の家を購入するのもおすすめです。

バリーズのワンプライス制の家では、暮らしに必要な家具やインテリアなどもすべて購入でき、予算オーバーのリスクも抑えられます。

マイホームの資金面でお悩みの方は、いつでもご相談ください。