賃貸暮らしから持ち家を考え始めると、「いつ建てるのがベストなのか分からない」「ローンを背負うタイミングが不安」「焦って決めて後悔したくない」と悩む方もいるのではないでしょうか。

年齢・ライフイベント・お金という3つの判断材料で検討していけば、自分たちに合った建てどきは十分に見極められます。

このコラムでは、家を建てるタイミングについて、年齢の目安やライフイベントとの兼ね合い、住宅ローンや補助金・減税制度を利用する場合など複数の判断基準から後悔しない決め方を解説します。

【データで見る】家を建てる平均的なタイミング

はじめに、家を建てるタイミングとして、年齢や家計の平均的な目安を、公的調査を参考にして紹介します。

最も多い年齢層は30代、平均年齢は上昇傾向

住宅金融支援機構の「2024年度フラット35利用者調査」によると、住宅取得でローンを組んだ人のうち最も多い年齢層は30代で、全体のおよそ29%を占めています。

ただし利用者全体の平均年齢は44.5歳まで上がってきており、注文住宅に絞ると平均は40代後半まで高くなる傾向にあります。

住宅取得は若い世代だけのものではなくなりつつありますが、単独の年齢層としては30代が最も大きいまま続いている状況です。

40代や50代で取得する人の割合も年々増えているため、「建てるなら30代まで」と決める必要はありません。

はじめて家を持つ1次取得の層に絞ると、30代の割合はさらに高くなる傾向があります。

裏を返せば、20代で持ち家を考え始めている時点で、平均より一歩早く動き出している、とも言えます。

周りがまだ賃貸中心の20代だからこそ、早く動くほど物件や土地の選択肢に余裕を持てるという面もメリットです。

〈参考〉住宅金融支援機構「フラット35利用者調査（2024年度）」

平均世帯年収は700万円前後が1つの目安

同じ調査では、利用者の平均世帯年収は669万円となっており、近年増加傾向が続いています。

世帯年収700万円前後はマイホームを計画する家庭の一つの目安になりますが、年収だけで建てどきが決まるわけではありません。

毎月の家賃や貯蓄のペース、共働きかどうかといった家計全体のバランスなども、判断に大きく影響します。

参考までに、注文住宅（建物のみ）の平均的な所要資金はおよそ3,900万円前後で、建築費の上昇を受けて年々ゆるやかに上がっています。

所要資金は世帯年収の数倍にのぼる大きな支出になるため、早い段階から資金計画を考えておくと安心です。

年収の数字に届いているかどうかより、無理なく返せる金額の範囲で計画できるかを基準にすると、後悔しにくい決断につながります。

※所要資金・世帯年収は住宅金融支援機構「フラット35利用者調査（2024年度）」の数値です。

20代のうちに家を建てるメリット

20代など若いうちに家を建てることで得られるメリットもあります。

1つは、住宅ローンの完済年齢を早められる点で、定年までに返済し終える計画を立てやすくなります。

たとえば35年返済を28歳で組めば、65歳の定年を迎える前、63歳で完済できる計算です。

家賃を払い続ける期間が短くなる分、早めに資産として残る住まいへ切り替えられるという見方もできます。

賃貸の更新料や引っ越しを何度も重ねる負担を、早い段階で終えられるというメリットもあります。

もう1つは、子育てが本格的に始まる前に住まいを整えておける点で、生活が大きく変わる前に落ち着いて住環境を選べることです。

さらに、夫婦のいずれかが39歳以下の世帯（若者夫婦世帯）は、補助金や住宅ローン減税で優遇の対象になりやすい立場にあります。

補助金や税制優遇については、後の章で詳しく解説します。

ただし、若いうちに建てることが誰にとっても正解というわけではなく、貯蓄や転勤の見通しなど、それぞれのケースで考えることが前提です。

20代から計画的に資産形成を始めたい夫婦にとっても、持ち家は大きな一歩になります。

【ライフイベントから考える】家を建てるタイミング

結婚や出産、子どもの進学といった暮らしの節目ごとに、家を建てるタイミングの考え方を解説します。

結婚を機に2人の暮らしを整えるとき

結婚は、住まいを1から考え直す自然なきっかけになります。

賃貸の更新時期や家賃の負担を見直すなかで、持ち家へ踏み出すご夫婦も少なくありません。

2人で暮らし始める段階なら、間取りやインテリアの好みをすり合わせながら家づくりを進められて、打ち合わせに使える時間も取りやすいため、じっくり検討できる時期だといえます。

2人の希望をゼロから形にしやすいのは、世帯が大きくなる前の今だからこその強みです。

住宅ローンの審査では安定した収入が見られるため、共働きで収入が安定してきた時期は計画を進めやすいタイミングでもあります。

新生活の家具や家電を1からそろえる時期とも重なるので、家全体の雰囲気をまとめて整えやすいのも結婚前後ならではのメリットです。

子どもが生まれる前と後で変わる準備のしかた

出産や子育てを考えている場合、お子さまが生まれる前と後では、家づくりの動きやすさが大きく変わります。

出産前は時間にゆとりがあり打ち合わせに集中しやすい一方で、生活が実際どう変わるかを実感しにくいという面もあります。

出産後は必要な間取りが見えてくる代わりに、子育てで多忙になって打ち合わせの時間を取りにくくなったり、引っ越しの負担が重く感じられたりするのも実情です。

妊娠中に動き出す場合は、体調に波があるため、打ち合わせの回数や移動の負担を抑えられる進め方を選んでおくと安心です。

保育園の入りやすさや実家との距離も、住む場所を選ぶうえで早めに考えておきたい要素になります。

どちらのタイミングにも良さと大変さがあるので、ご夫婦の働き方や周囲のサポート体制も考慮して選ぶと、後悔が少なくなりますよ。

お子さまの入園・入学前に住む場所を決めたいとき

お子さまの入園や入学が近づくと、住む場所を早めに固めたいと考えるご家庭も増えます。

通園や通学のしやすさ、学区の評判は、引っ越しのタイミングを左右する大きな要素です。

入園・入学の直前はあわただしくなりやすいため、1年ほど前から住まいの計画を始めると落ち着いて選べます。

進学の節目に合わせて引っ越すことで、お子さまが新しい環境になじみやすくなるのもメリットです。

保育園や学童の空き状況も地域によって差があるため、住む場所と合わせて早めに調べておくと安心です。

反対に、学年の途中での転校を避けたい場合は、進学前のまとまった時期に合わせて計画を立てるようにしましょう。

【お金と住宅ローンから考える】家を建てるタイミング

家賃と住宅ローンの比較、完済年齢の逆算、金利と補助金・減税制度の動きという3つの視点から、家を建てるタイミングを考えるポイントを解説します。

家賃と住宅ローンの支払いを比べてみる

現在家賃を払い続けている場合、同じくらいの金額で住宅ローンを返している将来像と比べてみると、判断材料になります。

たとえば毎月9万円の家賃を35年間払い続けると、総額はおよそ3,780万円にのぼります。

比べる視点	賃貸（家賃）	持ち家（住宅ローン）
毎月の支払い	住み続けるかぎり発生する	完済すれば負担が大きく減る
支払い後に残るもの	手元には残らない	自分の資産として残る
維持にかかる費用	大家が負担することが多い	固定資産税・修繕費がかかる

同じ年月をかけても、家賃は払い終えても手元に残らない一方で、住宅ローンは返すほど自分の資産になるのが大きな違いです。

数年ごとに更新料や引っ越し費用がかかる賃貸と違い、持ち家は住み替えの手間が少ない点も見落とせません。

ただし持ち家には固定資産税や修繕費もかかるため、毎月の支払い額だけを単純に比べて決めないことも大切です。

昇給やボーナスの見込みが立っている場合は、将来の返済余力も合わせて見ておくと判断しやすくなります。

家賃と住宅ローン、税金や維持費まで含めた住居費全体で比べると、自分たちにとっての判断基準が見えやすくなりますよ。

※家賃や更新料、住宅ローンの金利条件によって金額は変わります。

住宅ローンの完済年齢から逆算する

住宅ローンは、何歳までに完済したいかというゴールから組み方を考えましょう。

たとえば35年返済なら、65歳の定年前後で返済し終えるには30歳前後までに組み始める計算になります。

40歳で同じ35年返済を組むと完済は75歳ごろになり、定年後にも返済が続く形になりがちです。

組み始める年齢が遅くなるほど、毎月の返済額を増やして期間を縮める必要も出てきます。

返済期間を短く設定すれば総返済額は抑えられますが、毎月の負担は重くなるため、期間と月々返済額のバランスを取ることが大切です。

途中で繰り上げ返済をして完済を早める方法もありますが、繰り上げる分だけ手元の貯蓄が減る点には注意してください。

共働きのご夫婦であれば、2人で返済を分担するペアローンや収入合算を使い、月々の負担を無理のない範囲に抑える組み方も検討できます。

早めに建てるほど完済年齢を前倒しでき、定年後の家計に住宅ローンを持ち越しにくくなる点は、若い世代ならではのメリットと言えます。

金利や補助金・減税制度の動きをチェックする

マイホームの資金計画を考えるうえで、金利の動向と補助金・減税制度は見逃せないポイントです。

住宅ローンの金利動向

日本銀行は2026年6月の会合で政策金利を0.75%から1.0%へ引き上げ、約31年ぶりの高い水準になりました。

住宅ローンでは、全期間固定のフラット35が3.21%前後、変動金利は主要銀行で0.9〜1.1%台が中心となっています。

変動金利は当面の返済額を抑えやすい一方で将来の金利上昇に備える必要があり、固定金利は返済額が読みやすい代わりに当初の金利が高めです。

今後の金利を正確に見通すことは難しいため、あわてて結論を出すよりも、金利が上がっても無理なく返せる返済計画を立てておくと安心です。

新築で使える補助金

2026年に新築で使える主な補助金としては、「みらいエコ住宅2026事業」などがあります。

みらいエコ住宅2026事業は省エネ性能の高い住宅の新築を支援する補助金制度で、最大の補助額は住宅の性能区分によって変わります。

性能区分ごとの補助額（地域区分別）は、次のとおりです。

• GX志向型住宅：1〜4地域125万円/戸、5〜8地域110万円/戸
• 長期優良住宅：1〜4地域80万円/戸、5〜8地域75万円/戸（古い家の解体を伴う場合は加算あり）
• ZEH水準住宅：1〜4地域40万円/戸、5〜8地域35万円/戸（古い家の解体を伴う場合は加算あり）

地域区分は住宅の所在地によって決まるため、自分の地域がどの区分にあたるかは公式サイトで確認できます。

〈参考〉みらいエコ住宅2026事業【公式】

補助対象のうち長期優良住宅とZEH水準住宅は、18歳未満の子がいる子育て世帯か、夫婦のいずれかが39歳以下の若者夫婦世帯が対象で、GX志向型住宅は世帯の制限なく利用できます。

特にZEH水準住宅の注文住宅は、交付申請の受付が2026年9月末で締め切られる予定です。

補助金は受付期限の前であっても、予算の上限に達した時点で受付が終了するため、利用を考える場合は早めに動きましょう。

住宅ローン減税

住宅ローン減税は、住宅ローンを借りて家を建てた場合に、年末のローン残高の0.7%を所得税などから差し引ける制度で、省エネ基準を満たす新築住宅の控除期間は最大13年間です。

2026年から適用期限が5年延長され、2030年末までに入居する家が対象になります。

2026年に入居する場合の借入限度額と最大控除額は、住宅の省エネ性能によって次のように決まります。

住宅の種類	借入限度額（カッコ内は子育て世帯・若者夫婦世帯）	最大控除額（同）
認定長期優良住宅・低炭素住宅	4,500万円（5,000万円）	409.5万円（455万円）
ZEH水準省エネ住宅	3,500万円（4,500万円）	318.5万円（409.5万円）
省エネ基準適合住宅	2,000万円（3,000万円）	182万円（273万円）

※借入限度額・最大控除額は2026年（令和8年）に入居する場合の数値です。2027年以降に入居する場合は金額が変わることがあるため、最新の適用要件を国土交通省の公式情報で確認してください。

〈参考〉住宅ローン減税（国土交通省）

子育て世帯や若者夫婦世帯は、カッコ内のとおり借入限度額が上乗せされるため、若い夫婦ほど制度の後押しを受けやすい状況です。

また、住宅ローン減税では、合計所得金額1,000万円以下で子育て世帯等への上乗せ措置を適用していなければ、床面積要件が40㎡以上へ緩和される特例があり、コンパクトな住まいでも制度を使いやすくなっています。

※金利・補助金・税制は2026年6月時点の情報です。最新の対象・金額・期限や適用条件は、公式サイトおよび国土交通省の住宅ローン減税ページで確認してください。

着工に向いている季節と入居までのスケジュール

注文住宅の着工時期はいつが向いているのか、季節の特徴と入居までのスケジュールについて解説します。

春や秋の着工が工事に向いている理由

着工の時期は、気温や天候が安定した春や秋が向いているとされています。

真夏は気温が高くコンクリートの管理により気を使う必要があることや、真冬は寒さで基礎工事が進みにくい場面があることなどが理由です。

梅雨や台風の時期は天候による工程の遅れも起きやすいので、避けられるなら計画から外しておくと進めやすくなります。

季節にこだわりすぎる必要はありませんが、着工の目安として春や秋を意識しておくと、計画を立てやすくなります。

縁起のよい日に地鎮祭や引き渡しを合わせたい場合は、日程に少しゆとりを見込んでおくと安心です。

着工から入居までにかかる期間の目安

着工から建物の完成までは、一般的におおむね4〜6か月前後が目安とされています。

土地探しや打ち合わせ、住宅ローンの審査まで含めると、検討開始から入居までは半年から1年以上かかることも珍しくありません。

土地から探す場合は、希望のエリアに出物があるかどうかでも着工の時期は前後します。

引っ越しが集中する春先は業者の予約が取りにくくなるため、入居時期を決めている場合は早めの手配が安心です。

余裕のあるスケジュールを組んでおくと、仕様や設備をじっくり選ぶ時間も確保できます。

入園や転勤など入居の希望時期が決まっている場合は、希望日から逆算して動き出すと、余裕を持って進められます。

家を建てるタイミングで後悔しないための考え方

家を建てる際に、完璧なタイミングを待つことで起きやすい落とし穴と、乗り越えるための考え方をお伝えします。

「完璧なタイミング」を待つほど決められなくなる

「もう少し頭金が貯まってから」「もっと条件のいい土地が見つかるかもしれない」と先延ばしにするうちに、建てどきを逃してしまうご夫婦も少なくありません。

完璧を待つあいだに住宅ローンの完済年齢が後ろ倒しになったり、いざ決めても費用やインテリアの準備が追いつかなかったりすることがあります。

金利や建築費が上がって当初の予算に収まらなくなったり、補助金の受付がすでに終わっていたりするケースも起こり得ます。

周りの意見を聞きすぎて判断がぶれてしまうことも、決断を遅らせる一因になりがちです。

条件がすべて整う瞬間を待つよりも、納得できる材料がそろった時点で動き出す方が、後悔は小さくなりやすいといえます。

資金計画が立てやすいと、建てどきを逃しにくい

建てどきを逃さないためには、総額の見通しを早い段階で立てられることも大きなポイントになります。

バリーズは、家具やコーディネートまで含めたワンプライスで計画できるため、後から費用が膨らむ不安を抱えにくいのが特徴です。

さらにバリーズは、すべての家を断熱・耐震に優れたZEH水準の性能で建てることを標準にしているため、光熱費を抑えやすく、ZEH水準を対象とした補助金や住宅ローン減税の後押しも受けやすいのがメリットです。

インテリアを1からそろえる手間や追加の出費に悩まされず、住み始めた日からおしゃれで動線も考えられた家具の配置が完成している住まいで暮らせます。

まとめ

家を建てるタイミングは、年齢の平均やライフイベント、お金と制度という複数の軸を重ね合わせて、自分たちが納得できる時点を選ぶことが何より大切です。

完璧な時期を待ち続けるよりも、計画の見通しが立てやすい環境を整えることが、後悔しない決め方につながりますよ。

バリーズは、インテリアコーディネーターが理想の暮らしを丁寧にヒアリングし、家具やコーディネートまで含めたワンプライスで計画できる家づくりを行っています。

住み始めた日から完成した空間で暮らせるため、多忙な時期でも安心して家を建てるタイミングを見極められます。

まずは、家具・コーディネート込みでどんな暮らしが実現できるのか、資料で確かめてみてください。