家を買うとき貯金はいくら必要?金額目安から家を買うために節約する方法まで解説
マイホームの購入は、人生の中でも最大級の買い物です。
「家を買いたいけれど、貯金がどれくらいあれば大丈夫なのか」と不安を感じる方は多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、必要な貯金の目安から価格別の具体的な金額、節約のコツまでをわかりやすく解説します。
| コラムのポイント |
|---|
| ・自己資金の目安は物件価格の1〜3割で、頭金・諸費用・購入後の手元資金まで含めて計画しましょう。 ・頭金ゼロ・フルローンは借入額増加や金利上昇リスクに加え、ローン審査で不利になりやすく、返済への心理的プレッシャーも生じやすいため、少なくとも物件価格の1割+諸費用分は自己資金として準備しておくと安心です。 ・貯蓄は「余ったら貯める」ではなく、自動積立や固定費削減などの仕組み化が重要です。 |
目次
家を買うのに必要な貯金の目安

まずは、家を買うのに必要な貯金の目安や、購入後にいくら残しておきたいか確認しておきましょう。
物件価格の1~3割がひとつの目安
家を購入するときに必要な自己資金の目安は、一般的に物件価格の1割〜3割です。
この自己資金には、住宅ローンに充当する「頭金」と、税金や手数料などの「諸費用」の両方が含まれます。
ちなみに、住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」によると、手持金(自己資金)が所要資金に占める割合は全体平均で約12.6%で、注文住宅の場合は18.5%となりました。
しかし「1割以上あれば大丈夫」と安心できるわけではなく、自己資金が少ないほど借入額が増え、毎月の返済負担や利息総額も大きくなるため、余裕をもって2〜3割を用意することが理想的です。
〈出典〉2024年度 フラット35利用者調査|住宅金融支援機構
購入後に残しておきたい貯金の目安
家を買った後も、緊急予備資金として手元に一定の現金を残しておくことをおすすめします。
目安は生活費の半年〜1年分が理想で、最低でも100〜200万円を確保しておくと安心です。
住宅を購入すると、家電の買い替え・引越し費用だけでなく、予期しない修繕費が発生することもあるためです。
また、固定資産税も念頭に置いておく必要があるので、手持ちの貯金をすべて頭金に充てることは避けましょう。
バリーズでは、家具や生活雑貨、インテリアコーディネート代まで込みで1,800万円台(税抜)〜の住宅を提供しています。
住宅ローンや補助金についてのサポートも充実しているので、「貯金が少なめでも家を建てたい」とお悩みの方はお気軽にお問い合わせください。
【価格別】家を買うのに必要な貯金額の目安

ここからは、価格別に必要な貯金額を確認していきましょう。
物件価格ごとに、頭金(物件価格の10〜20%)+諸費用(物件価格の10%)+購入後の手元資金(150万円)と仮定して、合算した目安額は次の通りです。
| 物件価格(土地代+建築費) | 頭金の目安(10〜20%) | 諸費用の目安(10%) | 購入後の手元資金 | 合計の目安 |
| 2,500万円 | 250〜500万円 | 250万円 | 150万円 | 約650〜900万円 |
| 3,000万円 | 300〜600万円 | 300万円 | 150万円 | 約750〜1,050万円 |
| 3,500万円 | 350〜700万円 | 350万円 | 150万円 | 約850〜1,200万円 |
| 4,000万円 | 400〜800万円 | 400万円 | 150万円 | 約950〜1,350万円 |
表の合計額はあくまで最低限の目安であり、実際に必要な貯金額は家族構成やライフスタイル、購入するエリアによって異なるため注意しましょう。
また、引っ越し費用や家具・家電の買い替え、入居後の修繕費なども考慮すると、実際にはさらに余裕のある資金準備が必要になります。
「余裕を持って購入できる」という状態を目指すことが、購入後の家計を守るポイントです。
バリーズでは、資金計画や住宅ローンについてのご相談も可能です。
プロのサポートのもと、コストパフォーマンスのいい家づくりを叶えたい方は、お気軽にお問い合わせください。
家を買うために必要な費用

家を買うために必要な費用は、大きく分けて物件価格・諸費用・頭金の3つです。
物件価格
注文住宅の物件価格は、土地代と建築費の合計で構成されます。
建築費には本体工事費だけでなく、基礎工事や外構工事などの付帯工事費も含まれるため、広告で示される「建物価格」よりも実際の総額は高くなることが多い点に注意しましょう。
ちなみに、住宅金融支援機構の調査によれば、2024年度の土地付き注文住宅の建築費は全国平均で約3,512万円、土地代は約1,495万円と報告されています。
〈出典〉2024年度集計表 土地付き注文住宅|住宅金融支援機構
諸費用
諸費用とは、物件価格(土地代+建築費)以外にかかる税金・手数料・登記費用などの総称です。
具体的には、不動産取得税・登録免許税・印紙税・司法書士報酬・住宅ローン関連費用・火災保険料・地震保険料・地鎮祭費用などが含まれます。
土地購入ありの注文住宅の場合、相場は物件価格(土地+建物)の10%前後とされており、総額4,000万円の注文住宅であれば、400〜480万円程度の諸費用を見込む必要があります。
これらは原則として現金での準備が必要ですが、金融機関によっては一部を住宅ローンに組み込める場合もあるため、事前の資金計画に組み込むことが重要です。
頭金
頭金とは、物件価格の一部として現金で支払う自己資金です。
物件価格の一部を現金で先払いすることで、住宅ローンの借入額が減り、毎月の返済額や利息の総額を抑えることができます。
一般的には物件価格の1~2割が理想とされており、頭金ゼロでの購入も可能ですが、その場合は借入額が増え総支払額が多くなる点に注意が必要です。
頭金なし・貯金が少なくても家を買えるのか

「頭金の数百万円を用意するのが難しい」「貯金が少ない」とお悩みの場合、住宅を購入してもいいのでしょうか。
頭金を貯めてから買うべきか/すぐ買うべきか
「頭金を貯めてから買うべきか、すぐ買うべきか」という判断は、現在の家賃水準と貯蓄ペース、そして将来の金利動向によって大きく変わります。
現在の家賃が高く貯蓄ペースが遅い人ほど、待機期間中に払い続ける家賃の総額が、頭金を増やすことで得られる利息削減効果を上回りやすいため、早期購入が有利に働くケースが多いです。
一方、家賃が安く着実に貯蓄できる環境であれば、頭金を増やしてから購入した方が総支払利息を抑えられます。
しかし、判断軸は利息負担だけではありません。
頭金を増やすと毎月の返済額が下がるため、収入減や急な出費が生じた場合でも返済を継続しやすくなるメリットがあります。
一方で、頭金ゼロのフルローンは審査面のリスクが高く、借入額が大きいほど「返し切れるか」という心理的プレッシャーが長期にわたって続くため、少なくとも物件価格の1割程度+諸費用を自己資金として用意しておくと安心です。
貯金が少ない状態で家を建てるリスク
貯金が少ない状態で家を建てると、次のようなリスクがあります。
- 頭金ゼロ・フルローンになると借入額が大きくなる
- 金利が高くなりやすい
- 外壁・屋根などの修繕費に対応できない
- 月々の返済で生活費が圧迫され、教育費など急な出費に備えられない
上記のリスクが重なると、家を建てた後の生活が慢性的な資金不足に陥る可能性があります。
貯金が少ないまま無理に進めると、予期せぬ出費のたびにローンや借入に頼らざるを得なくなり、家計の悪循環を招きかねません。
まずは月々の収支を見直し、十分な資金計画を立ててから購入に踏み切ることが、長期的な安心につながります。
家を買うために貯金するコツ

念願のマイホーム購入に向けて貯蓄を増やすには、ある程度仕組みを作っておくことが重要です。
具体的には、次のようなコツを押さえておきましょう。
- 頭金・諸費用・生活費6ヶ月分の手元資金も含めた明確な目標金額を設定する
- 「余ったら貯める」ではなく、給料が入ったらすぐに一定額を貯金する
- 財形住宅貯蓄を活用する
- 家計を定期的に見直す
住宅購入の貯蓄で大切なのは、意志の力に頼らず自動的にお金が貯まる仕組みを整えることです。
家計の見直しでは固定費(通信費・保険・サブスクリプション)を優先的に削減すると効果が出やすくなります。
また、貯蓄額は毎月一定でなくても構いません。
ボーナス時にまとめて上乗せするなど柔軟に対応することで、無理なく目標金額へ近づけます。
定期的に残高を確認し、進捗を可視化することもモチベーション維持に効果的です。
まとめ
家を買う際に必要な貯金の目安は、物件価格の1〜3割+生活費半年〜1年分です。
頭金や諸費用だけでなく、購入後の緊急予備資金も含めた資金計画を心がけましょう。
また、費用を抑えながらマイホームを実現したい方には、設計の自由度を保ちながらもコストパフォーマンスに優れた規格住宅がおすすめです。
バリーズは、25坪1,800万円台(税抜)〜と費用を抑えつつ、家具やインテリアまでセットで提供しています。
貯金をなるべく残しつつ家を買いたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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