住宅購入は人生でも大きな決断で、貯金をどれだけ残しておくべきか悩む人は少なくありません。

頭金や諸費用、引越し費用などさまざまな費用がかかるため、貯金が減る不安を抱えるのは自然なことです。

大切なのは、購入後に無理なく生活を続けられるだけの貯金を残しつつ、住宅ローンの借入額や頭金とのバランスを適切に取ることです。

この記事では、住宅購入後に残すべき貯金額の目安や、住宅ローンの借入額と頭金のバランスの考え方など、資金計画を立てるときに必要な知識について詳しく解説します。

貯金が不安な場合の対策、購入後に資金を回復する方法まで紹介しますので、初めての住宅購入計画にお役立てください。

住宅購入で貯金はいくら残すべきか

住宅購入ではさまざまな支出が重なるため、購入後に貯金が減るのは自然なことです。

しかし、貯金がほとんど残らない状態で住宅ローンの返済が始まると、急な出費に対応できず家計が不安定になるリスクがあるため、ある程度の余裕を残しておくことが大切です。

住宅購入後に残しておきたい貯金額は、手取り月収の3〜6か月分がひとつの目安になります。

最低でも3か月分、できれば半年分生活できる貯金額を確保しておくのが理想的です。

手取り月収	3か月分の貯金	6か月分の貯金
20万円	60万円	120万円
25万円	75万円	150万円
30万円	90万円	180万円
35万円	105万円	210万円
40万円	120万円	240万円

最低でも3か月分生活できる貯金を残すべき理由は、自己都合退職の場合でも初回の失業保険（基本手当）が振り込まれるまでに1～2か月程度かかるケースが多いことが挙げられます。

万が一収入が一時的に途切れたとしても、3か月分の貯金があれば失業保険が支給されるまで生活をつなぎやすく、住宅ローン返済が滞るリスクを抑えられます。

ただし、車の故障や病気による医療費など、突発的な支出が発生する可能性もあるため、半年分の貯金を残すのが理想的です。

住宅ローンを組む場合でも現金は必要

住宅購入では多くの人が住宅ローンを利用しますが、頭金や諸費用、手付金など現金で支払う費用は発生します。

現在の貯金額と住宅購入時に必要となる現金をあらかじめ把握し、前述した「手取り月収の3〜6か月分の貯金」を残せるように資金計画を立てることが大切です。

頭金

住宅ローンは頭金なしで組むことも不可能ではありませんが、一般的に物件価格の1～2割程度用意するのが望ましいと言われています。

住宅金融支援機構の住宅ローン、フラット35を利用した方の平均データを見てみましょう。

住宅の種類	所要資金	手持金（頭金）	頭金の割合
注文住宅	3,932.1万円	729.0万円	18.5％
土地付注文住宅	3,512.0万円	460.7万円	9.2％
建売住宅	3,826.1万円	322.8万円	8.4％
マンション	5,592.2万円	1,337.9万円	23.9％

出典：住宅金融支援機構　フラット35利用者調査　2024年度から抜粋

物件の種類によって差はありますが、住宅全体の所要資金に対して、頭金の割合は8.4～23.9％となっています。

頭金の割合の考え方は後半でも詳しく解説しますが、1つの目安として住宅ローン計画を立てるときの参考にしてみてください。

諸費用や手数料などの現金

住宅購入には、物件価格とは別にさまざまな諸費用がかかり、現金での支払いが必要になります。

※住宅購入の諸費用の例

• 契約関連費用：印紙税、登記費用、登録免許税
• 住宅ローン関連費用：事務手数料、保証料
• 土地や物件購入の仲介手数料
• 火災保険・地震保険料

これらの諸費用は住宅ローンに組み込めないケースも多く、前述した頭金とは別に現金を用意する必要があります。

諸費用は状況によって変動しますが、一般的には物件価格の10％前後が目安です。

また、契約時に支払う手付金は物件購入費用の一部として充当されるのが一般的ですが、いったん現金で支払う必要があります。

こちらのコラムで住宅ローンに含められず現金が必要になる費用について詳しく解説していますので、あわせてごらんください。

また、住宅購入時は、引っ越しや家具家電の購入など、新居での生活を始めるための費用もかかります。

特に家具やインテリアをすべて買い替えると大きな負担になることが多く、貯金を減らし家計を圧迫する原因となることも多いです。

バリーズは、住宅と家具・インテリア・照明などがセットになったワンプライスの住宅で、スムーズな住まいづくりや資金計画をサポートしています。

住宅購入で貯金がなくなった場合のリスク

住宅購入で貯金を使い切ってしまうと、購入後の生活にさまざまなリスクが発生します。

どのようなリスクがあるのか、1つずつ把握しておきましょう。

急な出費に対応できない

住宅購入後に貯金がなくなってしまうと、家電の故障、車の修理、医療費など突発的な支出に対応できず、家計を圧迫するリスクがあります。

一時的にカードローンやリボ払いなどで対応することもできますが、金利が高いため返済の負担が大きくなります。

住宅ローンが払えなくなる

前述した貯金額の目安を下回ってしまうと、万が一収入が減ったり途絶えたりした場合に住宅ローンが払えなくなるリスクも考えられます。

転職や病気などの理由で一時的に収入が減ったとき、貯金がないと住宅ローンの返済が難しくなります。

返済が滞ると延滞金が発生し、さらに状況が悪化すると最悪の場合は自宅が競売にかけられ、失ってしまう可能性もゼロではありません。

新居での生活を楽しめない

貯金を使い切ってしまうと、前述したようなリスクによる不安や、家計の余裕がなくなることで、新居での生活を楽しめなくなるのも大きなデメリットです。

新居に合わせた家具や家電の買い替え、カーテンや照明などの購入を我慢すると、せっかくのマイホームの魅力が半減してしまいます。

また、旅行や外食などの楽しみを我慢する生活が続くと、「せっかく家を買ったのに、生活が苦しい」という状態になりかねません。

住宅ローンの頭金と貯金額のバランスの考え方

前述したような住宅購入の資金面のリスクを回避するためには、住宅ローンの頭金と貯金額のバランスを考えることが大切です。

頭金は多く入れるほど借入額が減り、毎月の返済負担や総支払額を抑えられます。

一方で、頭金を入れすぎて貯金がほとんど残らない状態になると、購入後の生活が不安定になるリスクが高くなります。

大切なのは、頭金と手元に残す貯金のバランスを、自分の家庭の状況に合わせて判断することです。

頭金を減らすべきケース

貯金を大きく減らすと生活が不安定になりやすい状況では、頭金を無理に多く入れず、手元資金を多めに残した方が余裕をつくりやすいです。

たとえば、次のようなケースでは頭金を抑えて、なるべく貯金を残す資金計画が理想的です。

• 元の貯金額が少なく、住宅購入後の生活費が不足しそう
• お子さまが小さく、医療費や教育費がかかる
• 共働きで、夫婦どちらかが非正規・フリーランスなど収入が不安定

前述したように頭金は一定の目安はありますが、元の貯金額が少ない場合は無理をしない方が良いケースもあります。

また、お子さまの突発的な病気やケガ、将来の教育費が増える可能性がある場合も、頭金を減らすことも考えましょう。

夫婦共働きの場合は住宅ローンの借入額を確保しやすいですが、非正規雇用やフリーランスなど収入が不安定な場合も貯金を多めに残しておくのが理想的です。

頭金を増やすべきケース

貯金や収入に余裕があり、購入後の生活に支障が出ない場合は、頭金を多めに入れることで返済負担を軽くできるメリットがあります。

たとえば、次のようなケースでは頭金を増やす選択がしやすくなります。

• 一般的な頭金の目安を確保しても貯金に余裕がある
• 住宅ローン控除の恩恵が小さい（控除額より金利負担が大きいなど）
• 夫婦ともに正社員で収入が安定していてどちらかが休んでも生活が成り立つ
• 出産・育休の予定が当面ない
• 購入後の生活費や教育費を見込んでも、貯金に十分な余裕がある

上記のような条件に当てはまる場合は、頭金を増やすことで住宅ローンの返済負担を抑えたり、早めに完済したりするのも1つの考え方です。

住宅購入で貯金額が不安な場合の対策

住宅購入後に貯金が十分に残せるか不安な場合は、事前に対策をして無理のない範囲で貯金を確保することが大切です。

親族から資金援助を受ける

親族からの援助は、貯金が不安な家庭にとって有効な選択肢のひとつです。

父母や祖父母などの直系尊属から住宅購入を贈与された場合、一定の金額まで贈与税が非課税になるケースがあります。

資金援助を受けて頭金や諸費用などに補填すれば、貯金を残して新生活の負担を軽減できます。

参照：国税庁　直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税

住宅購入後の貯金回復プランを立てる

住宅購入後に貯金が減って不安な場合は、あらかじめ計画的に回復させるプランを考えておくことも大切です。

• 固定費の見直し（光熱費・通信費・保険・車の維持費など）
• 住宅ローン控除の活用
• ボーナス返済の見直し

例えば、あらかじめ毎月の固定費を見直しておけば、一時的に貯金が減っても回復スピードを高めることができます。

断熱性の高い住宅を選んだり、省エネ設備を導入したりすれば、今より光熱費を抑えられる可能性も高いです。

また、住宅ローン控除を活用したり、ボーナス返済の額を見直したりして、なるべく早めに貯金を回復させるのも1つのアイデアです。

住宅購入価格を抑える

貯金額が不安な場合は、住宅購入価格自体を抑えて、住宅ローンの頭金や返済額の負担を減らすのも効果的な対策です。

住宅購入価格自体を抑えられれば、頭金や諸費用など必要な現金が減るため、貯金を多めに残すことにつながります。

例えば、頭金・諸費用それぞれ1割を目安で考えると、住宅価格を500万円安くすれば、100万円の現金を残せる計算になります。

なるべくコストパフォーマンスが高い住宅を選び、貯金を多めに残して無理のない資金計画を立てましょう。

バリーズは、家具やインテリアまでセットになったワンプライスの家づくりをご提供しています。

ぜひお気軽にご相談ください。

まとめ

住宅購入では頭金や諸費用などの現金が必要になるため、住宅ローンと貯金額のバランスを考えることが大切です。

どれくらいの貯金を残すべきかはさまざまな要素で変わるため、今回ご紹介したポイントを踏まえて資金計画を立ててみてください。

住宅購入にかかる費用や貯金額について不安を感じる場合は、コストパフォーマンスが高い住宅を選び、負担を抑えるのがおすすめです。

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資金計画についてもアドバイスいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。